金融・経済まとめ

金融・経済のまとめページです。
長期投資に役立つ指標をまとめています。
主に日本、世界(米国等)に投信などで分散投資する際にお役立て下さい。

○金融・経済の基本
<需要と供給>
みんなが欲しいと思うモノは価値(価格)があがる ⇔ 需要が高いとモノの価値が上がる(需要過多)
みんなが欲しいと思わないモノは価値(価格)がさがる ⇔ 需要が低いとモノの価値が下がる(供給過多)

一般的に数が少ないモノは希少性が生まれて価値が上がる
一般的に数が多いモノは希少性が薄れて価値が下がる

○為替レート
<前提>
人気がある通貨は価格が上がる
世の中に出回っている通貨が少ないほど通貨の価値が上がる
実施金利が上がると通貨の価値が上がりやすい

<金融緩和>
量的金融緩和を実施 ⇒ 通貨の供給量が増える ⇒ 通貨の価値が下がる

<貿易>
貿易黒字(輸出過多の状態) ⇒ 他国通貨を自国通貨に変える ⇒ 自国通貨の価値が上がる
日本が貿易黒字なら円高になりやすい
貿易赤字(輸入過多の状態) ⇒ 自国通貨を他国通貨に変える ⇒ 自国通貨の価値が下がる
日本が貿易赤字なら円安になりやすい

円高 ⇒ 輸入有利になる ⇒ 貿易赤字になりやすい
円安 ⇒ 輸出有利になる ⇒ 貿易黒字になりやすい

まとめ
円高 ⇒ 輸入有利になる ⇒ 貿易赤字になりやすい ⇒ 円安になりやすい
円安 ⇒ 輸出有利になる ⇒ 貿易黒字になりやすい ⇒ 円高になりやすい

<物価>
インフレ ⇒ 自国通貨の価値が下がる
デフレ ⇒ 自国通貨の価値が上がる
通貨の価値とモノの価値が反対の関係
また、インフレになると実質金利も下がるため自国通貨の価値が下がる
一方で、デフレになると実質金利も上がるため自国通貨の価値が上がる
好景気 ⇒ 物価上昇
不景気 ⇒ 物価下落

<金利>
(実質)金利が上昇 ⇒ 自国通貨の価値が上がる
(実質)金利が下落 ⇒ 自国通貨の価値が下がる

○株価
<為替>
自国通貨安 ⇒ 株価が上昇
自国通貨高 ⇒ 株価が下落

<債券>
株価上昇 ⇒ 債券が下落しやすい(金利上昇)
株価下落 ⇒ 債券が上昇しやすい(金利下落)

<物価>
物価上昇 ⇒ 株価上昇
物価下落 ⇒ 株価下落

○債券
債券上昇 ⇔ 利回り下落
債券下落 ⇔ 利回り上昇

金利上昇 ⇔ 債券下落
金利下落 ⇔ 債券上昇

○商品・資源(金・原油等)

物価上昇 ⇔ 株価上昇 ⇔ 債券下落 ⇔ 金利上昇 ⇔ 自国通貨上昇
物価下落 ⇔ 株価下落 ⇔ 債券上昇 ⇔ 金利下落 ⇔ 自国通貨下落

金融緩和(政府) ⇒ 金利下落 ⇒ 債券上昇 ⇒ 自国通貨下落 ⇒ 株価上昇 ⇒ 物価上昇
⇒ 金融引締(政府) ⇒ 金利上昇 ⇒ 債券下落 ⇒ 自国通貨上昇 ⇒ 株価下落 ⇒ 物価下落

○景気
好景気 インフレ(物価上昇)、株価上昇、金利上昇、債券下落、自国通貨上昇(実質金利次第で下落のときもある)

現在のアメリカ景気状態
好景気 インフレ、株価上昇、債券維持(利回り維持)、ドル高

債券と株価の関連性は薄い

財政政策(公共事業・減税等)
株価に影響

金融政策(金利操作)
株価、為替、債券に影響

○デフォルト
国債下落(金利上昇)
自国通貨下落
株価下落
物価上昇(自国通貨が下落しているから)

○マクロ経済学

Y=C+I 国民所得(GDP)は個人消費と民間投資の和
Y=C+I+G 国民所得(GDP)は個人消費と民間投資と政府支出の和
Y=C+I+G+M-X 国民所得(GDP)は個人消費と民間投資と政府支出と輸入の和から輸出を引いたもの

○経済指標

経済指標
<景気底打ちから回復期>
・先行指標
鉱工業生産指数 ⇒ 増加
住宅関連指標(新規住宅着工件数) ⇒ 増加
機械受注統計 ⇒ 増加
CPI ⇒ 上昇
・中央銀行
利上げ開始

・一致指標
小売売上高
みんなの外為
GDP

日本GDP

・遅行指標
雇用統計

長短金利差(先行指標)
長短金利差(農林中央総合研究所)

○参考(リンク)
世界経済のネタ帳

主に外国為替証拠金取引(FX)向けにチェックしておきたい情報及びデータをまとめました。ぜひご活用下さい。

1.基本マーケット指標

(1)為替レート

このクロスレートの提供はForexpros – FX ポータルサイト

(2)株価指数


この 株価指数 表の提供はForexpros.jp

(3)商品先物


ライブ 商品先物 表の提供はForexpros.jp

2.マネーマーケット全体

(1)米国マネタリーベース

【解説】マネタリーベースとは、現金通貨と民間金融機関が保有する中央銀行預け金の合計のことで、中央銀行はこれをコントロールすることによって、間接的に市中に出回るお金の量(マネーサプライ)を調節します。

【FXでの活用方法】どの程度米国が金融緩和を進めているかを知る指標になります。マネタリーベースが増えればドル安になる可能性が高まります。

参考 ⇒ 米国マネタリーベース

(2)米国マネーサプライ

【解説】市中に出回っているお金の量です。マネタリーベースと異なるのは民間金融機関が除かれている点です。いくらマネタリーベースが増えてもそれが市中に出まわらなければ経済は活性化しません。

【FXでの活用方法】マネタリーベースの増加率以上に、マネーサプライの増加率高くなっていれば経済が活性化しているとみなせると考えられます。ただ、FX限定のお話にすると、米国よりも中国のマネーサプライの方が重要で、為替市場への影響が高いです。中国でこの指標が高くなれば豪ドル高になりやすい傾向にあります。

参考 ⇒ 米国マネーサプライ

(3)ワールドダラー

【解説】世界に流通しているドルの流通量です。米国マネタリーベース+各国のドル外貨準備高の合計で求められます(米国マネタリーベース米国証券残高でも同様。参考 ⇒ http://www.bk.mufg.jp/report/ecolook2010/20100820.1.1.pdf)。

【FXでの活用方法】FXではあまり活用できないと思います。ドル指標を調べるならドルインデックスや米国マネタリーベースで十分です。この指標は、MSCI世界株価指数に連動する傾向にあります。ドルの流通量が増えれば、余剰マネーが世界の株や商品に流れるということが分かります。あまりにもワールドダラーが増加しているときは、バブル崩壊の可能性も想定しておいた方がよいと思われます。

参考

⇒ 米国マネタリーベース

⇒ 米国証券残高

(4)ドルインデックス

参考 ⇒ ドルインデックス

(5)シカゴIMM通貨先物ポジション

参考 ⇒ シカゴIMM通貨先物ポジション推移

(6)その他

①ソロスチャート

参考 ⇒ ソロスチャート

②リスクリバーサル

参考

⇒ リスクリバーサル

⇒ klug

3.金利

(1)政策金利


金利提供はForexpros – FX ポータル

参考 ⇒ 政策金利

(2)Libor

参考

⇒ Libor

⇒ 海外の金利グラフ

(3)金利スワップ関連(クロスカレンシースワップ)

参考

⇒ QUICK円金利スワップレート平均値

⇒ 金利スワップ

⇒ 通貨ベーシススワップ

⇒ ユーロ金利先物

⇒ TEDスプレッド

(4)債券利回り

参考 ⇒ 債券利回り

(5)無担保コール翌日物金利

参考 ⇒ 無担保コール翌日物金利

(6)イールド・カーブ

参考 ⇒ イールド・カーブ

(7)銀行預金金利

参考 ⇒ 銀行定期預金金利

4.物価

(1)CPI

(2)インフレ・ターゲット

5.FX重要ファンダメンタル指標

(1)鉱工業生産指数

(2)住宅関連指標

(3)CPI・PPI

(4)小売売上高

(5)雇用統計

(6)GDP

5.経済指標カレンダー


この経済指標カレンダーの提供は FX ポータルサイト – Forexpros

7.チェックしておきたいリンク集(情報ベンダー及びチャート集)

●マーケット全般系
リアルタイム自動更新チャート
新・リアルタイム世界の株価
リアルタイム世界の株価指数と為替
FOREXPROS
JAL 世界時計・カレンダー
外為どっとコム 米国FOMCの政策
第一商品 シカゴIMM日本円

●経済指標・ニュース系
Bloomberg
REUTERS(ロイター)
ロイター マネーニュース
FXCM 経済指標
Daily FX 経済指標
Klug 為替ニュース
TV東京 モーニングサテライト
CNBC Stock Market News

市況実況1@2ch掲示板
市況実況2@2ch掲示板

●チャート・レートチェック
FXCM リアルタイムチャート
Forex リアルタイムレート
SAXOリアルタイムレート・チャート

●ポジションチェック
OANDA 外国為替注文書
TRADER’S WEBオーダー状況

コモディティなど幅広い資産に分散

日米ともに株式と債券の分散効果が低下してきた現状、より幅広い資産への分散によりポートフォリオのリターンを安定化させるにはどうすればよいのでしょうか。その参考として、下記表は主要資産の相関係数を見たものです。

主要資産の相関係数

(1) (2) (3) (4) (5) (6) (7) (8) (9)
(1)国内株式 0.15 0.56 0.57 0.76 0.55 0.66 0.85 0.00
(2)国内債券 0.15 0.71 -0.13 -0.17 0.03 -0.07 0.20 -0.14
(3)国内REIT 0.56 0.71 0.07 0.08 0.12 0.07 0.43 -0.04
(4)先進国株式 0.57 -0.13 0.07 0.88 0.87 0.87 0.74 0.51
(5)先進国債券 0.76 -0.17 0.08 0.88 0.82 0.92 0.81 0.36
(6)新興国株式 0.55 0.03 0.12 0.87 0.82 0.89 0.75 0.21
(7)新興国債券 0.66 -0.07 0.07 0.87 0.92 0.89 0.85 0.20
(8)世界REIT 0.85 0.20 0.43 0.74 0.81 0.75 0.85 0.08
(9)コモディティ 0.00 -0.14 -0.04 0.51 0.36 0.21 0.20 0.08

※1 国内株式=TOPIX(配当込み)、国内債券=NOMURA-BPI総合、国内REIT=東証REIT指数(配当込み)、先進国株式=MSCI-KOKUSAI(配当込み)、先進国債券=シティグループ世界国債除く日本、新興国株式=MSCIエマージング(配当込み)、新興国債券=JPモルガンEMBIグローバル ディバーシファイド、世界REIT=S&PグローバルREITインデックス(配当込み)、コモディティ=S&P/GSCI商品指数

※2 いずれの指数も円換算

※3 相関係数は2013年12月末時点の1年間の月次リターンに基づく

例えば、国内株式を見ると、コモディティとの相関係数が0.00と国内債券より低く、分散投資の対象として検討する価値があります。また、国内債券と国内株式の相関係数は0.15とプラスですが、国内債券とコモディティの相関係数は-0.14とマイナスとなっています。各資産のリターンだけに注目するのではなく、分散投資によりポートフォリオ全体で良好なリスク・リターンが達成できるかを意識したいですね。

デフォルトとインフレ

世界投資データバンク

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